低濃度の全有機炭素を高精度に測定するTOC計
「HT-100」を発売 (2006.5.11)

製薬用水など低濃度域の有機物濃度管理に最適 紫外線と導電率を利用し全有機炭素(TOC)を高精度に測定

水質計測機器を開発、製造、販売する(株)堀場アドバンスドテクノ(本社：京都市、社長：峰野幸弘)は、製薬用水向けに低濃度の全有機炭素(Total Organic Carbon)を高精度に測定するTOC計「HT-100」をこのほど開発、6月1日から受注を開始いたします。

製薬用水は極限まで有機物が取り除かれており、水質の管理指標となる全有機炭素(Total Organic Carbon)の濃度監視が行われています。
TOC計「HT-100」は、紫外線酸化導電率法を採用し全有機炭素を連続測定します。
従来製品はプロセス圧力が低いと測定の安定性に支障をきたす場合がありましたが、本製品は内蔵したサンプリングポンプや独自のバイパス機構によって低圧力での測定を実現。0.01MPaからの測定を可能にしました。このサンプリング方法を採用することで、製薬用水などの純度の高い水を長期間安定して連続測定します。

紫外線酸化導電率法は試薬が必要なくランニングコストの面で有利であり、また装置全体をコンパクトにできるため卓上設置や用水設備のアングル取付けが可能となりました。
今回は分析部のみを開発完了し、今後、多点測定が可能なネットワーク対応を順次進める計画です。

今回開発した製品は、「第19回 インターフェックスジャパン」に出展します。
5月17日〜19日　東京ビックサイト／主催：リード エグジビション ジャパン(株)

●主な特長
1. 試薬やキャリアガスが不要な紫外線酸化導電率法を採用
2. 0.01MPaの低圧力からの安定した測定を実現
3. 卓上設置とポール取付けのどちらにも対応
4. コンパクト設計

●主な仕様
型式：HT-100
測定対象：全有機炭素(Total Organic Carbon)
測定方式：紫外線酸化導電率法
測定範囲：0~1000ppb
外形寸法：270(W)×370(H) ×150(D) mm
質量：約7kg

●測定方式
製薬用水用途では水中の有機物を酸化して二酸化炭素とし、(有機物の分解)分解生成物の二酸化炭素を測定する(二酸化炭素の測定)ことでTOCを測定する。TOC計は測定方法によって大きく4つの分類があり、当社のHT-100には「ランニングコストが安い」「装置をコンパクトにできる」「高感度、校正の安定性」などの特長がある【紫外線酸化分解導電率方式】を採用した。

●標準価格
医薬用水向け TOC計(HT-100)
2,200,000円(税込み)

●販売目標台数
初年度 50台
3年後 150台

●製品概要ご紹介ページ
製薬用水向け TOC計 HT-100
本TOC計の詳細は、こちらからお問い合わせください。

＜ご参考＞
●TOC測定の背景
日本薬局方第15改訂では、超ろ過法による注射用水のTOC値は0.5mg/L以下であることが規定されており、分析することが義務付けされている。現在は定期的にサンプリングし手分析する方法と、インラインで連続測定する方法が使用され、TOCは製薬用水プロセスの各箇所で測定されている。手分析では低濃度測定時に指示誤差が発生する例があること、作業に時間がかかることなどから連続モニタリング計器の設置が望まれているが、各所に設置し測定するには従来の計器が高価である場合が多いことから、連続計測器の実装率は顧客要望に反して半分以下である。

●米国薬局方(USP)日本薬局方(JP)の動向
USPでは精製水(蒸留、イオン交換、逆浸透、ろ過などの方法で製造された水)のTOC値は0.5mg/L以下が規定されており、その測定には手分析、連続測定いずれの方法も可能としている。
JPでは注射用水(超ろ過法にて製造された水)のみ、TOC値が0.5mg/L以下であることが規定されている。測定方法は基本的には手分析が主であるが、各国の薬局方の規格と調和させる動きもあり、日本でも今後はTOCの連続測定の需要が増加することが予想される。

●用語説明
・製薬用水：医薬品の製造、これらの容器や設備の洗浄に使用される水
・紫外線酸化導電率法：紫外線を照射、有機物を酸化分解しそのとき発生する二酸化炭素による導電率の変化量よりTOCを求める方法
・TOC ：全有機体炭素(Total Organic Carbon)。水中に存在する有機物の全量を知る方法として有機物を構成する炭素を指標として定量化する測定方法。無機炭素(IC：Inorganic Carbon)と全炭素(TC：Total Carbon)があり、「TC＝TOC＋IC」の関係がある

●掲載紙
日経産業新聞 (2006.5.11付け 10面)
京都新聞 (2006.5.11付け 13面)

日刊工業新聞 (2006.5.12付け)